マイホーム購入額は年収の何倍が目安？予算がオーバーする際の対処法も解説

 

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マイホームを購入した方の年収は、注文住宅や戸建て住宅などによって異なります。購入額は年収の何倍が目安か、年収別の借入額の目安、予算を超えたときの対処法をご紹介します。

マイホームの購入にあたっては、どの程度の年収があればよいか、また、年収の何倍を購入額の目安とするべきなのでしょうか。

返済負担を考えてマイホーム購入になかなか踏み切れないときは、マイホーム購入額と年収に関するデータを参考にすることがポイントです。

本記事では、実際にマイホームを購入した方の年収や購入額に対する年収倍率、返済負担率、年収別の借入額の目安をご紹介します。そのほか、予算をオーバーしてしまったときの対処法もお伝えします。

 

 

マイホームを購入した人の年収は？

 

実際にマイホームを購入した方の年収はどれくらいなのでしょうか。ここでは、国土交通省発表の「令和5年度住宅市場動向 調査報告書」に記載されている、

住宅を初めて購入した方（一次取得者）の平均世帯年収を紹介します。

 

【住宅一次所得者・世帯年収平均】

住宅タイプ	平均世帯年収
注文住宅	全国：808万円 三大都市圏：924万円
分譲戸建て住宅	721万円
分譲集合住宅	840万円
中古戸建て住宅	650万円
中古集合住宅	668万円

※注文住宅の調査地域は全国・その他住宅は三大都市圏での調査結果

（引用：報道発表資料：住宅選択にあたり「希望順位が最も高かった住宅の種類、妥協したもの」など について新たに調査しました！<br>～令和５年度住宅市場動向調査の結果をとりまとめ～ – 国土交通省）

 

注文住宅購入者の年収割合は、全国の場合は600万円以上800万円未満が25.8%、三大都市圏の場合は800万円以上1,000万円未満が25.1%です。

三大都市圏の数値を参考にすると、住宅タイプのなかでは購入者の平均年収がもっとも高いといえます。

そのほかの住宅タイプでは、分譲戸建て住宅が400万円以上600万円未満で25.2%、分譲集合住宅が400万円以上600万円未満で21.8%、

中古戸建て住宅が400万円以上600万円未満で35.0%、中古集合住宅400万円以上600万円未満で21.1% です。

 

 

マイホーム購入額は年収の何倍が目安？

 

マイホームの購入額は、年収の何倍であるかを目安にすることもおすすめです。ここでご紹介する年収倍率は、

2023年度集計表 住宅金融公庫「フラット35利用者調査」を参考にしています。

住宅タイプに関わらず、住宅購入全体の指標でみると、マイホームの購入額は全国だと年収の6.7倍、首都圏だと年収の6.9倍 、埼玉県では6.7倍が平均 となっています。

たとえば、首都圏を参考にした場合、フラット35利用者の平均世帯年収である713万円 で計算すると、4920万円（713万円×6.9）が目安となります。

以下では、住宅タイプ別の平均年収倍率と平均建設費をご紹介します。購入したい住宅タイプが決まっている場合は、自分の年収と照らし合わせながら予算を決めるときの参考にしてください。

 

住宅タイプ	平均年収倍率（全国）	平均年収倍率（首都圏）	平均購入費 （全国）	平均購入費 （首都圏）
注文住宅	7.0倍	7.2倍	建設費： 3,861.1万円	建設費： 4,190.2万円
土地付き注文住宅	7.6倍	8.0倍	建設費： 3,405.8万円 土地取得費： 1,497.6万円	建設費： 3,402.3万円 土地取得費： 2,277.3万円
建売住宅	6.6倍	7.0倍	3,603.2万円	4,199.3万円
マンション	7.2倍	7.7倍	5,245.4万円	5,801.2万円
中古戸建て	5.3倍	5.8倍	2,535.6万円	3,171.9万円
中古マンション	5.6倍	5.9倍	3,037.1万円	3,378.6万円

 

 

こちらの記事では、注文住宅の相場について解説しています。2,000万円台以上で建てられる家の特徴も取り上げているため、ぜひあわせてご覧ください。

 

 

返済負担率もマイホーム購入時の参考に

 

マイホームを購入するときに住宅ローンを組む場合は、返済負担率も参考にすることがポイントです。

返済負担率とは、年収に占める年間返済額の割合のことで「年間のローン返済額÷手取り年収×100」で算出できます。

金融機関で基準が定められており、返済負担率が基準を超えると返済負担が大きくなるため、返済が滞るリスクが伴うことから審査にとおりづらくなります。

たとえば、フラット35では年収400万未満の場合は返済負担率30％以下、400万円以上の場合は35％以下が基準となっています。

以下の表は、2023年度集計表 住宅金融公庫「フラット35利用者調査」 を参考にした、実際の平均返済負担率を地域ごとにまとめたものです。

 

地域	平均返済負担率
全国	23.4%
三大都市圏	23.7％
首都圏	24.0%
埼玉県	23.7％

 

全国的にもっとも多い返済負担率は25.0％～30.0％ です。平均返済負担率を参考にする場合は25%未満、もっとも割合の多い返済負担率を参考にする場合は30%未満を目安にするとよいでしょう。

 

 

マイホームの年収別借入額の目安は？

 

住宅ローンを組んでマイホームを購入する場合は、自分の年収を見て適切な借入額を把握しておくことが大切です。

以下でご紹介する年収別の借入額は、住宅保証機構株式会社の住宅ローンシミュレーション にて試算したものです。

ここでは、年収倍率6倍・返済負担率25%以内を目安に、返済期間35年の場合の年収別の借入額をシミュレーションします。

そのほか、全期間固定金利・元利均等・融資手数料なし・保証料なし・ボーナス分なしで試算しているため、実際の借入額と異なるケースがあります。

以下の表は、返済負担率25%から試算したおよその総返済額・借入額です。毎月の返済額は、借入額から逆算したものなので、総返済額と差額が生じているので注意しましょう。

 

年収	総返済額	借入額	毎月の返済額
300万円	2,625万円	2,214万円	62,498円
400万円	3,500万円	2,952万円	83,330円
500万円	4,375万円	3,690万円	104,163円
600万円	5,250万円	4,428万円	124,996円
700万円	6,125万円	5,166万円	145,828円
800万円	7,000万円	5,904万円	166,661円
900万円	7,875万円	6,642万円	187,494円
1,000万円	8,750万円	7,380万円	208,326円

マイホーム購入で予算がオーバーする際の対処法は？

 

マイホームの購入では、自分の希望に合った土地や物件が見つかっても、予算を超えてしまうケースがあります。ここでは、マイホームの購入で予算を超えたときの対処法をご紹介します。

 

建物の形状・構造を見直す

マイホームを購入する方のなかで、注文住宅を購入する場合や中古住宅を購入してリフォームする場合は、

建物の形状や構造を見直すことがポイントです。ここでは、建物自体を見直して予算オーバーに対処する方法を3つご紹介します。

 

 

床面積を減らす

建築費用は延べ床面積で計算されているケースが多いため、床面積を減らせば予算内におさまる可能性があります。床面積を減らせば、減らした面積分の材料費や施工費を節約できるため、トータルのコストダウンが見込めるからです。

床面積を減らすことで家事動線が短くなり、日頃の掃除や洗濯などが楽になる可能性もあります。建物の床面積が減る分、庭を広く確保できるためアウトドアを楽しめるスペースの確保にもつながるでしょう。

ただし、必要以上の床面積を減らすと生活スペースが狭くなり、家族全員が快適に過ごせる居住空間づくりに失敗してしまうおそれがあります。そのため、最低限必要な部屋数や部屋の広さなどを明確にしておくとよいでしょう。

 

 

屋根は片流れ・切妻屋根にする

さまざまな種類の屋根があるなか、片流れや切妻屋根にすることで、予算内におさめられる可能性があります。寄棟屋根などの複雑な形の屋根は材料費や施工費が高い傾向にありますが、片流れや切妻屋根などのシンプルな形の屋根は費用を抑えられます。

シンプルな構造の建物を好む場合は、デザインの観点でも片流れや切妻屋根のほうが適しているケースがあるでしょう。しかし、屋根の勾配によっては、足場の関係で費用がかさむ可能性があるため、勾配を抑えることもポイントです。

 

 

総2階建てにする

建物全体をシンプルな構造にすることで、費用を抑えられる可能性があります。総2階建て、いわゆるシンプルな箱型の建物にすると予算内に収めやすくなります。

延べ床面積が同じでも、1階と2階で形状が異なる建物やL字型・コの字型の建物は、総2階建ての建物よりも構造が複雑です。そのため、材料費や工数がかさむ傾向にあります。

一方で、総2階建ては各階の柱や間仕切り壁の位置が揃っているため、材料費を最小限に抑えられるメリットがあります。工事の手間も省けるため、施工が短期間で済みます。

 

 

間取り・内装を見直す

建物の形状や構造だけではなく間取りや内装も見直すことで、費用を抑えられる可能性があります。ここでは、マイホームの間取りや内装を見直して予算オーバーに対処する方法を4つご紹介します。

 

 

和室をなくす

和室をなくし、洋室にすることで内装にかかる費用を抑えられる可能性があります。和室は、洋室よりも造作が多く特殊な建材や必要複雑な工程になるため、費用が高くなる傾向にあります。

また、和室に使用される畳や襖などの設備は耐久性が比較的低いため、定期的なメンテナンスも必要になり、将来的なコストも高くなる可能性があります。

和室を設けたいものの、家族全員の希望ではない場合は必要な部屋数だけ和室にし、そのほかを洋室にする方法も考えるとよいでしょう。

 

 

窓の数を減らす

窓の有無によっては必要な材料費や施工費に影響することもあるため、窓の数を減らすことで費用を抑えられます。窓をなくすことに抵抗がある場合は、

窓のサイズを小さくするという選択肢もあります。

窓の数を減らすことで断熱性が向上し、冷暖房費を節約できるためランニングコストの節約にもつながります。

また、窓が少ない分、外部からの視線も遮断できるため、プライバシーを守れる家づくりが実現できます。

ただし、窓がなければ外部から光を取り込むのが難しくなってしまいます。費用を抑えながらも日光を取り込める家をつくりたい場合は、

日当たりや方角を意識して、適切な場所に窓を設置することがポイントです。

 

 

リビング内に階段を設ける

2階建て以上のマイホームを購入する場合、リビングに階段を設けることでコストダウンできる可能性があります。

階段の位置をリビングにすることで、階段を設置するための壁や廊下を省けるため、結果的に材料費や施工費を節約できます。

費用をカットできるだけではなく、帰宅して2階に行くお子さんの様子をリビングから確認できる点もメリットです。

家族間で顔を合わせる日が自然と増えるので、家族とのコミュニケーションにもつながります。

 

 

設備のグレードを下げる

住宅の設備機器のグレードを見直し、必要に応じて下げることで費用を節約できます。

設備機器とはキッチンや浴室、洗面所、トイレ、照明などです。とくに、水回りの設備は、さまざまなグレードが用意されているため、大幅に節約できる可能性があります。

設備のグレードを見直すときは、最低限必要な機能を明確にしたうえで、無駄な機能が備わっていないか確認することがポイントです。

実際の生活をイメージし、機能の使用頻度から本当に必要であるか見極めるとよいでしょう。

たとえば、キッチンのグレードを見直す際、最新機能にこだわっているか、素材のランクを下げても問題ないか、などのポイントに着目してみましょう。

ワークトップの素材や水栓部分の洗浄機能の有無などによって、100万円単位で変動することがあります。

また、照明やエアコンなどは、メーカーなどに依頼してつけてもらうこともできますが、自分で手配する選択肢もあります。

自分で購入して取り付けることで仲介手数料や施工費などを節約できるため、コストダウンにつながります。

自分で照明やエアコンなどを購入する場合は、ネット通販で購入したり、アウトレット商品を選んだりすると、さらに費用を抑えられる可能性があります。

自分で手配したほうが、選べる商品の種類が増え、選択肢の幅が広がるメリットもあります。

こちらの記事では、住宅価格の推移について解説しています。高騰している理由や今後の動向も取り上げているため、ぜひあわせてご覧ください。

 

 

まとめ

 

以上、マイホームの購入額と年収について解説しました。マイホームを購入したいものの、現在の年収で購入できるか不安な方は、実際に購入した方の年収や購入額を参考にするとよいでしょう。

また、マイホームの購入額が予算内におさまらないときは、建物の形状や内装などを見直すことがポイントです。床面積を減らしたり、設備のグレードを下げたりすることで、建築費用を節約できる可能性があります。

 

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