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家づくり

2024/11/13

注文住宅の相場は?2,000万円台以上で建てられる家の特徴も紹介

注文住宅の相場は?2,000万円台以上で建てられる家の特徴も紹介

 

注文住宅の価格は、家を建てる場所や土地を持っているかどうかで異なります。全国の平均価格は、土地も一緒に購入する場合は約4,900万円、すでに土地を持っている場合は約3,861万円です。

本記事では、注文住宅の相場や内訳などについて解説します。

 

皆さまこんにちは!埼玉県さいたま市・加須市・幸手市・越谷市等で、自然素材を使ったセミオーダー型規格住宅のBinOや、

デザイナーズ住宅をリーズナブルにご提案するUNSTANDARDの新築住宅の建築を、土地探しからご提案する株式会社テクノホーム-Life Style Design-です!

 

注文住宅を建てる際、実際どれくらいの予算が必要か悩む方は多いでしょう。注文住宅の価格は間取りや仕様、建てる土地によって異なります。

予算を立てる際には、まず平均的な価格を知っておくとよいでしょう。

本記事では、注文住宅の相場について解説します。費用の内訳や価格が変わる理由、価格ごとの住宅の特徴も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

 

 

注文住宅の相場

 

注文住宅の相場は、住宅を建てる地域や土地の有無によって変動します。ここでは、土地のみの場合と、土地と建物がセットになった場合の価格を、地域ごとに解説します。

 

住宅のみの相場

2023年に住宅金融支援機構が行った「フラット35利用者調査」によると、住宅のみの相場は以下のとおりです。

 

● 全国:建築費3,861.1万円(住宅面積119.5m2)
● 首都圏:建築費4,190.2万円(住宅面積120.4m2)
● 近畿圏:建築費4,142.1万円(住宅面積123.2m2)
● 東海圏:建築費3,893.4万円(住宅面積121.0m2)
● その他地域:建築費3,623.8万円(住宅面積118.0m2)

地域別の建築費を見ると、首都圏は全国平均より高く、近畿圏もそれに続いて高い傾向があります。東海圏は全国平均に近く、それ以外の地域では平均を下回っています。建築費のみの場合、相場は3,600万円~4,200万円程度といえるでしょう。

土地付注文住宅の相場

2023年に住宅金融支援機構が行った「フラット35利用者調査」によると、土地付き注文住宅の相場は以下のとおりです。

● 全国:建築費3,405.8万円+土地取得費1,497.6万円(敷地面積平均249.9m2)
● 首都圏:建築費3,402.3万円+土地取得費2,277.3万円(敷地面積平均194.3m2)
● 近畿圏:建築費3,414.5万円+土地取得費1,850.8万円(敷地面積平均186.0m2)
● 東海圏:建築費3,491.1万円+土地取得費1,319.4万円(敷地面積平均260.8m2)
● その他地域:建築費3,384.0万円+土地取得費915.3万円(敷地面積平均308.3m2)

首都圏では全国平均よりも費用がかなり高い傾向があり、その他の地域では土地の広さに加えて建築費も比較的低く抑えられています。土地付きの注文住宅を購入した場合、費用の相場はおおよそ4,300万円〜5,700万円ほどです。

また、土地購入の費用がかかるため、建物のみを購入する場合と比べて、建築費そのものは低く抑えられる傾向にあります。

(出典:2023年度集計表:住宅金融支援機構(旧住宅金融公庫)

 

 

注文住宅の費用内訳

 

 

注文住宅を建てる際には、どのような費用がかかるのかを把握しておくことが大切です。注文住宅の建築に関わる主な費用は、以下の4つに分けられます。

● 土地・不動産に関する費用
● 本体工事費
● 付帯工事費
● 諸費用

ここでは、それぞれの費用について詳しく解説します。

 

 

土地・不動産に関する費用

注文住宅を建てる際、土地を持っていない場合は、まず土地探しと購入から始める必要があります。土地購入にかかる費用には、登記費用や不動産会社への仲介手数料、不動産取得税など、さまざまな項目があります。

これらの費用について、ひとつずつ詳しく見ていきましょう。

 

土地代

土地を購入する際、まず必要なのは土地そのものの費用です。しかし、土地代だけでなく、購入にはさまざまな追加費用がかかります。

 

仲介手数料

仲介手数料とは、土地を購入する際に、仲介業者に対して支払う手数料のことです。売買契約を結んだときにその半分を支払い、残りの半分は引き渡し時に支払います。

仲介手数料には、宅地建物取引業法(宅建業法)に基づき、国土交通大臣が定めた上限があります。上限額の計算方法 は、以下のとおりです。

● 200万円以下:不動産の売買価格(税抜)×5%
● 200万円超~400万円以下:不動産の売買価格(税抜)×4% + 2万円
● 400万円超:不動産の売買価格(税抜) × 3% + 6万円

 

不動産売買契約書の収入印紙代

売買契約書に貼る収入印紙代は、国に納める税金です。印紙代は契約書に記載された金額によって異なり、売買契約を結ぶときに支払います。

たとえば、1,000万円を超え5,000万円以下の金額が記載されている場合、印紙代は2万円です。 ただし、2014年年4月1日から2027年3月31日までの間に作成された契約書は、印紙税の税額が軽減される措置が取られており、印紙代は1万円となっています。

 

登記費用

土地を購入した際、所有権移転登記を行う必要があります。登記を行う際には、引き渡し日に登録免許税を支払わなければなりません。また、登記手続きを専門家に依頼する場合、別途報酬が必要になります。

登記費用は「不動産の価額」の1,000分の20(2%)ですが、登録免許税には軽減税率が適用される場合があります。令和8年3月31日までの間に登記を受ける場合、不動産の価額の1,000分の15(1.5%)に軽減されます。

 

不動産取得税

不動産取得税は、土地などの不動産を購入した際に、取得者に対して課される税金です。この税金は、土地を取得してから半年〜1年以内に支払うのが一般的です。税額は、不動産の価格×税率(土地の税率は3%)で計算します。

また、不動産取得税にも軽減措置 が適用される場合があるため、詳細は各自治体のホームページで確認しましょう。

 

固定資産税・都市計画税

固定資産税は、毎年1月1日時点で不動産を所有している人が支払う税金です。一方、都市計画税は、市街化区域内の不動産を所有している人に課される税金です。

さいたま市の税額の計算方法は以下のとおりです 。

● 固定資産税: 課税標準額 × 税率1.4% = 固定資産税(100円未満は切り捨て)
● 都市計画税: 課税標準額 × 税率0.3% = 都市計画税(100円未満は切り捨て)

これらの税金は、所有している不動産の価値に基づいて計算されます。

 

住宅ローン関連

住宅ローンを組む際には、手数料や利息、収入印紙代などの費用がかかります。

【手数料の種類】
● 融資手数料:住宅ローンを借りる際に金融機関に支払う手数料
● つなぎ融資:住宅が完成するまでに必要な土地やその他の支払いに利用する融資(利用時は別途利息がかかる)

これらの費用を考慮して、住宅ローンを借りる際の総額を見積もることが大切です。

 

 

本体工事費

続いて、本体工事費用の内訳について解説します。家を建築する際にかかる費用のうち、物本体に関する費用は全体の約75%を占めます。 具体的にどのような費用がかかるのか見ていきましょう。

 

仮設工事

仮設工事とは、工事を行うために必要な一時的な設備や施設を設置する作業です。具体的には、内外部の足場組立や敷地の囲い、仮設の電気や水道、トイレなどがあります。

仮設工事費用は、足場の広さや設置する設備の種類によって変動し、足場が広くなるほど費用は高くなる傾向があります。

 

基礎工事

基礎工事は、家の構造全体を支える基礎を作る工事です。おもにベタ基礎と布基礎の2種類があります。

ベタ基礎は、鉄筋を入れたコンクリートを床下に打ち込み、建物と一体化して家の重みを支えます。面で大きく家を支えるベタ基礎に対し、布基礎は点で支える構造になっている点が違いです。

 

木工事

木工事は、住宅の骨組みを作るために必要な木材の組み立てや加工を行う工事です。この作業は主に大工によって行われ、住宅の構造躯体全体を作る重要な工程です。

木工事は、工事費のなかで最も大きな割合を占める部分であり、家の基礎となる部分をしっかりと作り上げるために重要な役割を果たします。

 

外装工事

外装工事は、建物の外側に関わる装飾や保護のための工事です。具体的には、外壁、屋根、雨どい、防水、塗装、壁のサイディングなど、建物の外側(屋外)に関わる工事を行います。

外装工事は、建物の外観を美しくするだけでなく、耐久性や防水性を高めるためにも重要な役割を果たします。

 

内装工事

内装工事は、建物の内側(天井、床、壁など)の仕上げを行う工事です。具体的には、クロス貼り、タイル装飾、床仕上げ、建具設置、家具設置、左官などが内装工事として行われます。

内装工事は、住空間の快適さやデザインを決定づける重要な工程です。

 

設備工事

設備工事とは、住宅の電気配線や水道管の配管、各種設備の設置に関わる工事です。また、床暖房やエアコンなどの設備を設置する工程も含まれます。

また、お風呂やキッチンなどの設備の等級やオプションの内容によって、費用は大きく変動します。高性能な設備やオプションを選ぶほど、工事費用は高くなることがあります。

 

設計費用

注文住宅の設計を建築士に依頼する場合、設計費用が必要です。一般的には、設計費用は本体工事費用の一部として計上されることが多いです。

設計費用は、建築費用全体の10〜15%ほどが相場とされています。 ただし、設計事務所によって料金が異なるため、事前に料金を確認しておくことが重要です。

 

 

付帯工事費

付帯工事費とは、建物の建築以外にかかる工事に関連する費用のことを指します。家を建てる際にかかる費用のうち、付帯工事費は10〜20%ほどが必要です。

付帯工事費の内容について、ひとつずつ詳しく見ていきましょう。

 

屋外設備工事

屋外設備工事とは、家の敷地内で水道、ガス、電気などのライフラインを引き込むための工事です。水道管や排水管を引き込み、上下水道と接続するほか、電気を引き込み分電盤まで配線するといった工事が行われます。

 

地盤改良工事

住宅を建てる土地の地盤が弱い場合、建物の安全性が確保できません。地盤改良工事は、地盤が弱い土地でも安全に家を建てるために必要な工事です。

まず、地盤がどのような状態かを調べるために地盤調査が行われます。この調査で、土地が家を支えるに足りる強さを持っているかを確認します。

地盤が弱い場合、そのまま家を建てると、家の重みを支えきれず、家屋が傾いてしまう可能性があります。そのため、地盤調査を行ってから、必要な改良工事を施すことが重要です。

 

外構工事

外構工事とは、庭やアプローチ、フェンス、駐車場、門扉など、建物の周囲の設備を整える工事です。

外構工事には、機能性向上やセキュリティ性能の確保、建物との調和など、さまざまな目的があります。また、周辺の環境に溶け込むようなデザインにするなど、雰囲気にマッチした家づくりをすることも目的のひとつといえます。

 

空調設備工事

空調設備工事とは、室内の温度や湿度を適切に保ち、快適な環境を提供するための工事です。また、スムーズな換気ができるようにすることも含まれます。

一般家庭での空調設備工事は、主にエアコンの取り付け工事を指します。室内外機の取り付けと、電気や配管を通す工事を行います。これにより、夏は涼しく、冬は暖かい空間を作り出し、家全体の快適性を向上させるでしょう。

 

照明器具工事

照明器具を新たに取り付ける際には、電気工事の業者に依頼する必要があります。天井にシーリングやダクトレールがすでに設置されている場合は、自分で照明器具を取り付けることも可能です。

しかし、基本的に素人が扱うには危険であることと、法律に違反する可能性があるため、業者への依頼が必要となるでしょう。

 

カーテン工事

新築の場合、カーテンやブラインドの設置は、専門の業者に依頼することが一般的です。注文住宅の施工業者からカーテン業者を紹介してもらえば、工事と並行してカーテンの取り付け作業を行ってもらえるため、トータルで依頼するのもおすすめです。

 

特殊設備工事

特殊設備工事は、太陽光発電や蓄電設備などを取り付ける場合に行う工事です。太陽光発電システムなどを取り入れない場合には、必要のない工程といえます。

 

解体工事

解体工事とは、家を建て替える場合や古い家屋を解体する場合に行う工事です。建物部分を解体すると同時に、廃材の処分や、更地にした土地をきれいに整える整地作業も解体工事の一環として行われます。

 

造成工事

造成工事とは、宅地ではない土地を、住宅などが建てられる土地に整える工事のことをいいます。樹木を伐採したり、地面を平らにしたりして、土地を造成することを目的としています。

 

 

諸費用

建築に関わっている部分以外にも、家づくりにはさまざまな諸費用が必要です。建築工事費全体の5〜10%ほどが諸費用としてかかります。

諸費用には、家が完成するまでに住む家の家賃、引っ越し費用、家具購入代、式典(地鎮祭や上棟式)費用などがあります。

 

注文住宅の特徴

 

 

建売住宅と異なる注文住宅の魅力は、予算に合わせて建築費を調整できる点です。ここからは、予算によってどのような注文住宅を建築できるのかを解説します。

 

2,000万円台

2,000万円台で建てられる家は、どの部分にどれだけの費用をかけるかによって変わります。そのため、予算をうまく配分できれば、理想の家づくりを実現できるでしょう。

しかし、希望や理想をやみくもに詰め込んでしまうと、予算がオーバーしてしまう可能性があります。「こだわりたいところ」「予算を抑えてもよいところ」をそれぞれ見極めて、予算配分を工夫するといいでしょう。

たとえば、内装はシンプルに統一して予算を抑え、キッチンは高性能なシステムキッチンを導入するなど、メリハリのある予算配分をすることが大切です。

また、家を新築する際に必要な費用は、建築費だけではありません。家財道具の買い替えなどにも費用が必要です。長く住む注文住宅だからこそ、ずっと暮らしやすい環境や間取りになるよう、長期的なライフプランを考えながら予算配分してみるとよいでしょう。

 

3,000万円台

3,000万円台で注文住宅を建てる人は、住みやすく、快適な環境の家を建てられるでしょう。 建築資材によりよいものを使ったり、外壁を耐久性の高い素材に変えたりなど、耐震・断熱の構造をグレードアップできます。

たとえば、壁の一部に自然素材を採用するほか、トイレ・キッチン・お風呂のグレードをアップするなど、希望を数多く盛り込めるようになります。

また、高価格帯を扱うハウスメーカーが視野に入るなど、施工会社の選択肢も広がるメリットがあります。こだわるところに予算を充て、機能性と快適性を兼ね備えた居心地のよい家づくりができるでしょう。

 

4,000万円台

4,000万円台の家は、さまざまな理想を詰め込んだ家づくりが叶う価格帯です。理想の住環境をすべて実現しようとすると、おおむね4,000万円以上の費用がかかると考えてよいでしょう。

部屋の面積や居住面積を広く保ちながら、中心部に庭をつくるなど、開放的な設計も可能です。 屋上やバルコニーを作ったり、家の形をコの字型やL字型にしたり、デザインにもこだわれます。

材質にもしっかりこだわれる価格帯でもあります。たとえば、漆喰などの自然素材を用いた壁などは、手間と日数がかかるため費用がかさみますが、4,000万円台の予算があれば、こうした高価な材質も採用しやすくなるでしょう。

建物だけでなく、門扉やアプローチ、駐車場や植栽など、エクステリアや外構にも予算を配分できるため、オリジナル性の高い理想の家づくりが実現します。

 

5,000万円台

土地がすでにあり、建築費だけで5000万円台の予算がある場合は、理想とする家づくりがすべて叶うでしょう。 個性的な外観デザインや形にもこだわれるほか、吹き抜けを作ったり、プール付きの庭を設けたりすることも可能です。

また、3〜4台ほど駐車できるガレージや、高級感のある門扉、ウッドデッキや中庭も作れます。広いウォークインクローゼットやセカンドリビング、ロフトなど、さまざまな理想を盛り込めます。3階建ての住宅や二世帯・三世帯住宅も建てられるでしょう。

セキュリティ設備も充実できるため、安心安全な住まいづくりができます。

 

 

注文住宅の費用が変動する要因

 

 

注文住宅は、多種多様な要因によって費用が変動します。要因には「土地の価格」「土地の形や法規制」「住宅の構造」「住宅のデザイン」「設備やオプション」「施工会社」の6つがあります。ひとつずつ詳しく見ていきましょう。

 

土地の価格

土地の価格は、場所によって大きく異なります。駅が近くにある便利な場所や、都会の中心部では価格が高くなる傾向があります。

土地を購入する前は、国土交通省が毎年度発表している公示価格 を参考に、土地の相場を調べてみましょう。相場を知っておくことで、適正な価格で土地を購入することが可能です。

 

土地の形や法規制

土地の形や法規制によっても、注文住宅の費用は変わります。土地の形状によっては建築基準法の影響を受け、家の形も変えなければならないためです。

土地の形は四角形ばかりではなく、さまざまな形があります。四角形ではない形の土地を不整形地といいますが、四角形に整えられた整形地に比べて制約が多いため、設計が難しくなる傾向にあります。

設計次第では整形地と同じような家を建てられますが、ある程度デザインに制限がかかる場合もあるでしょう。こうした特殊な土地に対応できるよう設計するには工夫が必要なため、余分に費用がかかる原因となっています。

建築費用を少しでも抑えたいなら、制約が少なく設計しやすい整形地を選ぶことをおすすめします。

 

住宅の構造

家の基礎は、面積が大きいほど価格が高くなります。つまり、1階が2階よりも広い面積の家は、施工面積が同じでも基礎部分の面積が変わるため、基礎工事の費用が高くなってしまいます。

また、部屋の数が多くなるほど費用がかかります。それぞれの部屋にエアコンや照明、カーテンや家具などの設置が必要なため、その分の費用が増加することになるでしょう。

とくに都心部では広い土地があまりなく、小さな面積の土地を有効に使うことに需要があります。そのため、部屋を多く作らず、ひとつの大空間を用途に合わせて区切れる間取りデザインが関心を集めています。

開放的な広い空間は、家族の環境が変化しても対応しやすい間取りといえます。仕切りを作って個室にすることも可能なため、子どもが生まれて家族が増えた場合にも柔軟に対応できるでしょう。

 

住宅のデザイン

住宅のデザインは、建築費用に大きな影響を与える要因のひとつです。たとえば、屋根は複雑な形であるほど費用が高くなります。

片流れ屋根などのシンプルな形であれば、費用も安く抑えられるでしょう。また、屋根がシンプルなデザインであると、雨漏りが起こりにくくメンテナンス費用も抑えられます。

また、廊下を減らすこともコスト削減に効果があります。廊下を作ることで間仕切りが増え、壁の材料費などが増えるためです。

部屋の数を減らしたり、必要のない壁をなくしたりすることで、解放感があり居心地のよい居住空間となります。後から部屋を区切ることも可能なため、シンプルな空間づくりでコストの削減を検討してみましょう。

 

設備やオプション

設備のグレードによって、建築費用は大きく変動します。とくに、キッチンやお風呂は毎日使う場所であるため、こだわりたい方も多いでしょう。しかし、最新のキッチン設備やブランドを選択すると当然コストは高くなります。

そのため、予算と素材の等級をきちんと把握し、本当に必要な機能なのか、ライフスタイルや家族構成を考えて選ぶことをおすすめします。

また、断熱性や気密性を求めると、高品質な素材を扱うことになり、費用は高くなる傾向があります。ハウスメーカーによっては、高断熱・高気密性能が標準仕様となっている場合があるため、チェックしてみましょう。

 

施工会社

工務店とハウスメーカーでは、建築価格に差がある場合があります。ハウスメーカーは坪単価が高い傾向にあり、その分素材や工法の標準グレードも高い企業も多くなっています。全国で対応可能な有名ブランドも多く、安心感が得られるのもハウスメーカーの強みといえるでしょう。

一方、工務店は素材や工法などを柔軟に選択できる場合が多く、比較的価格を抑えられます。地域密着の工務店であれば、その土地や周辺環境を熟知しており、環境やライフスタイルにそった最適な住まいを実現しやすくなります。

諸費用や付帯工事に関わるコストも施工会社によってさまざまです。どのような費用が掛かるのか、本当に必要な要素なのかを考慮し、高品質で信頼できる工務店やハウスメーカーを選ぶようにしましょう。

 

 

注文住宅における予算計画の立て方

 

 

注文住宅を建てるにあたっては、予算をきちんと決めることが大切です。しかし、初めての家づくりでは、どのような点を重視して予算を計画すべきかお悩みの方も多いでしょう。

ここからは、注文住宅の予算を立てる際にチェックすべきポイントを5つ解説します。ここで紹介する5つのポイントを押さえておけば、予算が立てやすくなるため、しっかりと確認していきましょう。

 

注文住宅を建てるエリア

まずは、注文住宅を建てるエリアを決めましょう。土地の価格は、エリアによって大きく変わります。そのため、理想とする住まい環境と予算をきちんと照らし合わせ、計画を立てることが大切です。

駅から近い場所はアクセスがしやすく、通勤や通学に便利です。その反面、人気の高いエリアであるため、土地の価格も高い傾向にあります。

また、スーパーや商業施設、学校や保育園、病院などは生活するうえで身近にあると便利です。このような利便性の高い場所は、土地価格が高騰しやすい要因といえるでしょう。

通勤に公共交通機関を使わない、車で移動しやすいなどの場所であれば、中心部以外の土地を選んでも不便を感じにくくなります。家族構成やライフスタイルを考慮し、予算内に収まる土地価格のエリアを選択するようにしましょう。

 

必要な土地の広さ

新築時に必要な土地面積を知るためには、建ぺい率や容積率といった要素が大きく影響を及ぼします。これらは建築基準法や都市計画法によって定められており、建物を建てる際は、必ずこの基準に収まるよう建築しなければなりません。

たとえば、建ぺい率 60%・容積率 200%のエリアで建築面積35坪の建物を建てようとした場合、35坪÷60%=およそ58坪の土地面積が必要となります。こうした建ぺい率や容積率は、地域の条例によって割合が異なるため、必ず確認しておきましょう。

また、道路から一定の距離をあけて建物を建てなければならない場合もあります。駐車場や庭をつくりたいなど、理想をはっきりと打ち出しましょう。そうすることで、予算に合わせた土地の広さを適切に選択できます。

 

必要な部屋数と床面積

必要な部屋数と床面積は、家族構成やライフスタイルによって変わります。

一般的な住宅に多い30坪の延べ床面積を例にあげて目安を見ていきましょう。30坪の延べ床面積で、二階建ての注文住宅を建てた場合、3〜4LDKの間取りが確保できます。夫婦と子どもの3~4人家族であれば、余裕のある広さといえるでしょう。

費用を抑えるためには、坪数を減らすことも検討しましょう。延床面積を小さくしたとしても、スキップフロアを採用したり、LDKを吹き抜けにしたりすることで、解放感のある住空間が実現します。

狭い土地でも、工夫次第で広々とした間取りを作ることも可能なため、家族の人数や生活スタイルと合わせて比較検討してみましょう。

 

年齢・収入・住宅ローンのバランス

ローンについても考慮しましょう。まずは現在の収入や年齢をもとに、無理なく返済が可能なローン返済額を算出し、予算の上限を想定してみましょう。

返済額は、予算シミュレーションツールの活用をおすすめします。予算シミュレーションツールは、現在の家賃や返済年数、土地価格などの項目を入力することで、どのくらいの返済額が必要かを簡単にチェックできます。

多くの金融機関のホームページでは、住宅ローンのシミュレーションツールを利用できるため、上手く活用し、予算上限を定める目安にしてください。

マイホームの購入額は、年収の何倍を目安にすればよいのでしょうか。こちらの記事では、実際にマイホームを購入した方の年収や、予算オーバーした際の対処法を解説しています。ぜひあわせてご覧ください。

 

性能やデザインの質と価格のバランス

住宅の性能やデザインをすべて理想どおりにすると、必然的に価格は高くなります。そのため、将来的に家族が増える可能性や、生活スタイルが変化することなどを考慮し、投資するべき部分を見極めることが必要です。

耐久性や断熱性などに関係する素材を安価なものにすると建築費用は抑えられますが、メンテナンスや補修、月々の光熱費など、長期的に見た際のランニングコストが高額になる可能性があります。

「キッチンなど、毎日使用する設備を充実させたい」「メンテナンスにコストがかからないようにしたい」など、どの部分に力を入れて家づくりがしたいのか、家族と十分に話し合ったうえで明確にするとよいでしょう。

 

 

注文住宅における施工会社の選び方

 

 

こだわりの注文住宅を建てるためには、依頼する施工会社を適切に選ぶことが大切です。施工会社にはそれぞれの強みや実績があり、サービス内容なども異なります。

ここからは、施工会社を選ぶ際にチェックすべきポイントについて紹介します。

 

施工会社の強み

施工会社ごとに得意分野が異なるため、その会社の強みを把握することが大切です。

たとえば、デザイン性の高い家を建てたいならデザイン力に定評のある施工会社を、長く安心して住み続けたいならアフターサービスに力を入れている施工会社を選びましょう。限られた土地を有効活用したいなら、狭小地や変形地に対応している施工会社を選ぶといいでしょう。

また、デザインや性能、間取り、使用したい素材など、具体的な希望を明確にし、複数の施工会社に見積りを依頼しましょう。見積もりを依頼することで、それぞれの施工会社が持つ強みや価格などを比較検討できます。

 

対応エリア

ハウスメーカーであれば全国規模で対応可能なことが多いですが、工務店は地域に根差して活動していることが多いです。そのため、対応可能なエリアが限定されている場合があります。

住みたいエリアに希望がある場合は、事前に施工会社の対応エリアを確認しましょう。多くの企業ではホームページに対応エリアが明記されていることが多いため、まずはホームページをチェックして、希望エリアに対応している施工会社を見つけるとよいでしょう。

 

実績の有無

施工会社を選ぶ要因のひとつとして、施工実績はとても大きな要素です。これまでの施工実績は、その会社が蓄えたノウハウや技術力を判断する目安となります。施工実績が少ない場合、経験不足によるミス、トラブル対応の不安、情報不足などのリスクが考えられます。

施工実績を確認する際は、施工棟数や創業年数、施工事例などをチェックしましょう。施工棟数は、直近5年間のデータを確認することで現在の状況を的確に把握できます。

また、単純に実績数が多いからといって優れた施工会社とは限りません。施工事例や施主の方の声などを確認し、信頼できる施工会社を選びましょう。写真や間取り図が掲載されていると、実際にその施工会社で家を建てる際のイメージも掴みやすくなります。

株式会社テクノホーム-Life Style Design-は、アットホームな雰囲気と地域密着で施工実績を積み上げてきた工務店です。建築事例やお客様の声などが掲載されていますので、ぜひホームページでご確認ください。

 

保証内容やアフターサービス

デザインや間取りだけでなく、アフターサービスや保証内容についても充分に検討しましょう。住宅品質確保促進法により、新築住宅には10年の保証が義務づけられているため、10年間は無償で修理を受けることが可能です。

一般的に、住宅は建築から10年後以降にメンテナンスが必要になる傾向にあります。そのため、20年や30年といった長期保証を提供している施工会社も多くあります。

チェックするポイントは、保証期間や内容、定期点検の頻度、相談窓口の有無、過去の事例などです。充実した保証やサポート体制を整えている施工会社を選ぶことで、安心して快適な暮らしを送れるでしょう。

注文住宅の相場は年々上昇傾向にあります。こちらの記事では、住宅価格の推移や高騰の理由、今後の動向予測を解説しています。ぜひあわせてお役立てください。

 

 

 

まとめ

注文住宅の相場は、土地の価格や形、設備やデザイン、施工会社などによって大きく異なります。相場を目安にし、理想の注文住宅を叶えられる自由度の高い施工会社を選ぶようにしましょう。

こだわりのマイホーム像がある方は、ぜひテクノホームにご相談ください。「建売じゃ物足りないけれど、フルオーダーはちょっと心配」そんな気持ちに応えるのが、

テクノホームの取り扱う規格住宅「BinO」と「UNSTANDARD」です。

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